お葬儀のかたちは、本当に一人ひとりの故人様、一つ一つのご家族様によってかわりますが、
それでも大きくは、
家族葬（密葬）、一般葬、社葬、合同葬にわけることができます。最近はこの他に直葬（火葬式）が出てきて、ふえています。
それぞれどんなものか、メリット・デメリットも含め、ざっと解説しますね。
●家族葬（密葬）と直葬（火葬式）
直系のご家族などで、故人を見送る小規模なお葬儀です。
いわば「水入らず」でのお葬儀。故人とのお別れの時間をゆったりととることができ、自由な演出も比較的しやすいことがメリットですね。
直葬（火葬式）の場合は、お通夜なし、場合によっては告別式なしとさらにシンプルな形で、費用も時間も少なくなります。
ただ、注意したい・考えておきたいのが、お葬儀後のおつきあいなどです。
実際家族葬・直葬を行われたご家族にうかがうと、「あとから『お線香をあげたい』 と自宅にお客が絶えなくて、かえって大変」「お葬儀に参列しなかった親戚から文句を言われつづけることになってしまった」というお話も少なくないのです。
事前の周りへの配慮や準備、ご親戚への了解を取り付ける必要もあるということですね。
●一般葬
いわゆる一般的に行われているお葬儀で、個人葬とも呼ばれます。一番近しい家族が喪主となり、親戚縁者が主催して行います。
訃報を出して、会社関係・友人・知人、地縁の方など、故人と遺族に関係するひろく一般の方に参列してもらえるようにします。
お葬儀後のことを考えると、実は最も無難でトラブルも少ないかたちかもしれません。
ただ、故人が経営者であった場合など、公人としての面が大きかった場合はもう一段配慮の必要が出てきますね。
●社葬
会社や団体の言わば「公人」の葬儀として行われるものです。
「お別れの会」とする場合もあり、会社や団体で葬儀委員会を設置して執り行うことになります。
遺族も出席しますが、参列は会社の取引先、業界団体などの人脈関係となります。
たいていの場合、準備期間がある程度必要なこともあって、ごく近しい親族のみで密葬を行った後、あらためて行うケースが多いです。
費用は会社や団体が負担し、損金計上することができます。
ただ、注意したいのが香典の扱い。
実は受け取りを辞退されるご法人が多いんです。
なぜか？
法人が受け取ると、総合課税の対象になり、少なくとも4割は税金として徴収されてしまうからです
この記事を書いた人
株式会社AZUMA代表取締役
ご葬儀は、故人から遺された方たちへの最後のあいさつの場であり、そして贈り物です。そこに集う人々がこころゆくまでお別れができる葬儀を常に探究。コラムやYouTubeなどでも葬儀に関する解説などを積極的に配信しています。